2018-03-17

わざわざ耐震性を低めていませんか?


こんにちは、辰川です。

今日は耐震性についての話。

現在定められている耐震基準のポイントは、次の2点です。

・震度5程度の地震に対して、建物に損害が出ないようにする
・大地震(震度6~7程度)に対して、致命的な損害を回避し人命を保護するようにする

この基準は、昭和56年6月より用いられています。

ですから、それ以前の基準は旧耐震基準と呼ばれており、
今も耐震診断や耐震リフォームが盛んに呼びかけられているわけですね。

といっても、今の基準についてもあくまで1つの目安に過ぎません

とくに東日本大震災以降は、震度8以上の揺れにも耐えられる家づくりも
研究されています。

耐震性を低める要素も多い

その一方で、
建物の形、窓の位置、壁の面積、吹き抜け大きさなど、
耐震性を低める要素はあちこちの住宅で見受けられます。

例えば、あなたの理想とする住宅は、

・南側に窓が集中してませんか?
・解放感を得るために1階の柱や壁が少なくなっていませんか?
・建物の形は、長方形になっていませんか?
・ビルトインガレージになっていませんか?
・コーナーが出窓になっていませんか?

ところで、今も木造の2階建て住宅のほとんどは、
確認申請時に、構造計算書を出さなくてよいことになっています。

そのため、多くの業者は
壁量計算や簡易計算で安全性を確認してます。

中にはそれすらしない業者もいます。

業者のスタッフが計算方法を知らない場合、
外注するしかありませんが、
そのためには費用もかかります。

だから、出費を避けるために
簡易計算すらせずに、経験値で判断する業者がいます。

昨今、ホームページやチラシなどで
耐震性や気密性など、性能をアピールしている業者は多いですよね。

気になる業者がそういう発言をしたら
「その根拠は何ですか?」と必ず確かめてください。

「○○工法だから」
「法律にのっとっている」
「今まで建てた家は大丈夫だった」

といった当事者だけの発言だけでは、信用性に不安が残ります。

構造計算しなくても大丈夫?

『確認申請=耐震性のお墨付き』ではなく
法律上、必要最小限の規準を満たしていることを
確認したに過ぎません。

ですから、あなたが注文住宅で家を建てるときは、
業者に「構造計算していますか」と一言聞いてみてはいかがでしょうか。

その業者が家の安全を第一に考えていれば、
「構造計算はするのが当たり前」と答えてくれるはずです。

それではまた。

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